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看護師はより重要な存在に

特定看護師制度とは?看護師はより重要な存在に。

看護師はより重要な存在に。2015年以降の医療行為について

現在の制度では、看護師は医師の指示のもとであれば、一部の医療行為に携わることができます。
しかし医師にしか行えない医療行為は多く、例え緊急を要する患者の容態変化が起きても、看護師は医師の判断を待たなくてはならない、などのケースが存在します。
日本の看護師は非常に限定的な制約のもと医療行為に従事しているといえます。

けれども年々深刻化する医師不足や、患者の状態の急激な変化に対応できる環境を整えるためにも、「看護師のできること」を拡充する動きが出ているのです。

新制度「特定看護師制度」とは

新しく創設される制度の名前は「特定看護師制度」といいます。
国が指定する講座を受講・修了すれば、看護師が自身の判断で特定の医療行為を行えるようになる制度です。

特定の医療行為とは、分野ごとに14区分に分けられた41種類の医療行為を指します。
例えば、気管挿管や脱水患者への点滴といった、これまで看護師にはできなかった医療行為が、解禁されることになるのです。
新制度は、早ければ2015年から施行される見通しです。

新制度のメリット・デメリット

この新制度については、賛否両論あるのが実状です。
まずはメリットについて見てみましょう。

「特定看護師制度」のメリット

看護師の医療行為について解禁されると、医師がその場にいなくても患者の急な変化に対応できるメリットがあります。
医師が別の患者を診ていて手が離せない、すぐ駆けつけるのが難しいといった場合に、看護師の判断で医療行為が行えるのは大きなメリットです。

特に地方など医師が不足している地域では、看護師がその役割を少しでも担うことで、医師不足の解消に役立つかもしれません。
また、できることが多くなると看護師にとってもモチベーションが上がり、看護師全体の質が高まることも期待されます。

「特定看護師制度」のデメリット

看護師はただでさえハードワークです。
医療行為に参加する機会が増えることで、さらなるオーバーワークになる恐れがあります。
もともと高いと言われる看護師の離職率が、さらに高まることも危惧されています。

さらに、医師と看護師の職種間関係が崩れるのではないか、という意見もあります。
現在の日本の医療現場では、医師>看護師という力関係があり、看護師は医師をサポートするもの、という意識が強い傾向にあります。
新制度の導入でこの意識が薄れ、両者の関係性が悪くなる可能性もあるのです。

まだ具体的な導入時期や内容については正式に決定していないものの、今後の看護師の行く末について大きな影響を与える「特定看護師制度」。
今後の展開についても目が離せません。

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カテゴリ: 看護師コラム

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